私は30代（執筆時）の会社員です。
年収は、同年代の中央値とほぼ同じで、本当に平々凡々とした人間です。
新型コロナで外出系の趣味が出来なくなったことで、2021年に元手100万円ほどで日本株を開始。
スイングトレードで運用資金を増やした後、集中投資と感情的な売買で大きく減らしました。
損失は簡単に受け止められるものではありませんでした。
それでも投資を完全にやめるのではなく、自分が無理なく続けられる方法を考え直し、2025年6月から日本株高配当を運用の軸にしています。
仕事の後にチャートを見るのが楽しかった
日本株投資を始めたのは2021年4月です。
最初の約1年間はいくつかの投資方法を試し、2022年5月頃から、数週間に一度売買するスイングトレードが中心になりました。
会社員なので日中に相場へ張り付くことはできません。
それでも、仕事を終えてからチャートを見て、次の値動きを考える時間は楽しく感じていました。
相場環境にも恵まれ、株式へ回していた資金は一時約800万円まで増えました。
失敗談
1銘柄へ約8割を集中させた
2025年前半、業績やイベントを材料に大きく上昇すると期待した1銘柄へ、運用資金の約8割を集中させました。
最初は予想どおりに株価が上がり、うまく利益を確定しました。
上がった時に利益確定し、下がった時に買い直す、という循環を上手いこと繰り返せたんです。
その後も上昇すると考えて、少し下がったタイミングで買い直しましたが、株価はその後も下落しました。
まだ上昇すると本気で考え、この銘柄で損切りと買い直しを何度も繰り返しました。
このときは、「ここまで下がったら撤退する」「前提が変わったら買い直さない」といった条件も決めていませんでした。
ほかの銘柄の損失も重なり、一時約800万円だった運用資金は最終的に約200万円まで減りました。
お金と一緒に、心の余裕も減っていた
つらかったのは、運用資金が減ったことだけではありません。
毎日の値動きで気持ちが大きく揺れ、仕事を終えても相場から離れられなくなっていました。
利益を取り戻したい気持ちが強くなるほど、同じ銘柄を買い直す理由を探すようになりました。
落ち着いて判断しているつもりでも、実際には損失を受け入れたくない気持ちに動かされていたと思います。
- 結果：一時約800万円だった運用資金が、最終的に約200万円まで減った。
- 判断過程：1銘柄へ約8割を集中させ、見通しが外れた後も撤退条件を決めないまま再購入を繰り返した。
相場が予想と反対へ動いたことだけを失敗とは考えていません。
資金を寄せすぎたこと、予想が外れた後の対応を決めていなかったこと、感情的な再購入を止められなかったことが、再発を防ぐべき問題でした。
日本株高配当へ切り替えた理由
短期の値動きを当て続ける方法は、私には長く続けられない。
そう判断し、2025年6月から日本株高配当へ切り替えました。
企業がどの事業で利益を得て、現金を生み、配当を続けられるかを見る方法なら、株価から少し距離を置けます。
実際に切り替えてからは、仕事後にチャートを見直すことが減り、気持ちの負担も小さくなりました。
高配当株でも、株価が下落して元本割れすることや、業績悪化によって減配・無配になることがあります。
投資方法を変えただけで、損失の可能性がなくなったわけではありません。
保有を続けながら配当を受け取り、再投資で受取額を増やしていく。
短期売買にはなかった考え方でした。
ただしこの方法でも、企業の業績や配当方針を見続ける必要があります。
失敗後に変えたこと
現在は、次のルールを置いています。
- 生活を圧迫しない範囲で投資する。
- NISAの成長投資枠を優先し、配当は基本的に再投資する。
- 自分で事業を理解できる会社に絞る。
- 買いたい銘柄がない月は、無理に売買しない。
- 購入理由、保有理由、売却を検討する条件を記録する。
- 減配や業績悪化の兆しがあれば、保有方針を見直す。
直近の目標は年間配当50万円です。
「目標」とは、投資を急ぐための締め切りではありません。
生活を守りながら、決めたルールを続けた結果として、少しずつ目標へ近づければいいと考えています。
方針転換も、まだ検証の途中
日本株高配当へ切り替えたからといって、以前と同じ失敗がなくなるわけではありません。
高い利回りに惹かれて一つの銘柄へ資金を寄せすぎたり、悪化した企業を「長期保有だから」と持ち続けたりすれば、形を変えて同じ判断を繰り返す可能性があります。
このサイトでは、配当額や売買だけでなく、保有理由に変化があったかも残します。
結果だけを見て当時の判断を良かったことにせず、決めたルールを守れたかまで振り返れる記録にしていきます。
この記事は、私自身の投資経験と判断過程をまとめたもので、特定銘柄の売買を勧めるものではありません。
株式は価格下落による元本割れの可能性があり、配当も将来にわたって保証されるものではありません。
掲載した過去の実績は、将来の運用成果を保証するものではありません。