ローランド（7944）は“音楽×高配当”。持ち続ける理由と売る条件

「ローランド」と聞くと、シンセサイザーや電子ピアノ、BOSSのエフェクターを思い浮かべます。
人によっては、あの“ローランド様”かもしれません。もちろん別会社です（笑）。

そんなローランド、実は配当利回りが高めの上場企業です。
私は、売上の9割超を海外で稼ぐ電子楽器事業と、株主還元への姿勢を評価して保有しています。

ただし、ブランドが強いから永久保有というつもりはありません。
過去には業績悪化による非上場化や、買収先の減損もありました。

2026年8月7日時点では保有継続。
販売数量と営業利益率が崩れていないか、その利益と現金で配当を続けられるかを見ていきます。

海外で売れる複数カテゴリーを評価した

ローランドは売上高の90％以上を海外市場で稼いでいます。
主要国に販売子会社があり、日本の人口や楽器需要に依存していません。

円安になると海外売上を円へ換算した金額は増えるので得ですが、それが保有理由にはしていません。
為替は逆向きにも動きますし、海外売上が大きい会社は関税、物流、各地域の景気にも影響されるからです。

評価したのは、鍵盤楽器、電子ドラムを含む管打楽器、ギター関連機器、シンセサイザーなど、複数のカテゴリーを持っていることです。
すべてが同時に売れる保証はありませんが、一つの製品だけに依存する会社ではないところがミソ。

電子楽器は音量を調整でき、住環境の制約を受けにくい特徴があります。
ソフトウェアやネット接続で機能を追加しやすく、同じ型番なら個体差が小さいため、店頭だけでなくネット販売とも相性があります。

楽器を売った後も関係を作れるか

ローランドは、電子楽器を一度売って終わる事業から、購入後もサービスを届ける形へ変えようとしています。

中期経営計画では、ネットにつながる楽器、Roland Cloud、アプリ、直営店を組み合わせる「Direct Connect」を成長戦略の中心に置きました。
音色やソフトウェアを追加し、演奏を続ける人との関係を長くする考えです。

うまくいけば、ハードの買い替え時だけに売上が立つ事業から、ソフトウェアやサービスでも収益を得る事業へ広がります。
顧客の利用状況を次の製品開発へ生かせる点も強みです。

ただし、これでも完成した安定収益性ではありません。
Roland Cloudの会員数は増えていますが、利益全体を支える規模かは公開資料だけでは判断できませんでした。

ブランドだけでは安心できない

有名な製品を長く作ってきた会社でも、需要、コスト、経営判断を誤れば利益は崩れます。
ローランドの過去には、その注意材料が三つあります。

4期連続赤字から非上場化した

ローランドは4期連続赤字の危機を経て、2014年10月にMBOで非上場化しました。
その後、製品競争力や経営管理を立て直し、2020年12月に再上場しています。

再建できたことは評価できます。
同時に、強いブランドがあっても経営危機は起こるという実例です。
私が再上場後の業績を慎重に見る理由でもあります。

コロナ需要の反動が長引いた

売上高は2021年の800億32百万円から2023年の1,024億45百万円まで増えました。
営業利益も2023年に118億71百万円へ達しています。

その後、在宅需要の反動減が長引き、営業利益は2025年には94億12百万円まで下がりました。
2025年の売上高は1,009億52百万円で大きく崩れていませんが、利益率は下がっています。

売上を保てても、値引き、原価、関税、広告費などが増えれば利益は残りません。
今後も、売上高ではなく営業利益率まで見ておかなければなりませんね。

楽器は、家計が苦しくなったときに購入を延期できる商品です。
コロナ禍の反動だけでなく、景気悪化で需要が落ちる可能性も保有判断に入れています。

DW社で38億円の減損が出た

2022年に買収した米国のドラムメーカー、Drum Workshop社では、市場環境の変化への対応とローランドとの相乗効果が遅れました。
2025年に、のれん全額を含む38億円の減損損失と、18億円の繰延税金資産取り崩しを計上しています。

買収時の狙いは、アコースティックドラムと電子ドラムを組み合わせることでした。
方向性は理解できますが、約90億円の買収で計画未達になった事実は軽く見られません。

新製品を作れても、買収先を予定どおり立て直せなければ会社としてはマイナスです。
DW社の黒字化が遅れたり、別の大型買収で同じ問題を繰り返したりするなら、経営の実行力を見直します。

配当170円を利益と現金から見る

私は2026年3月27日に、ローランドから8,500円を受け取りました。
100株に1株85円の期末配当です。

2026年の年間配当予想は1株170円で、100株では17,000円になります。
ローランドは2026年から2028年の3年間累計で連結総還元性向50％を目指し、成長投資のために現金を残す場合でも、DOE5.0％を下限目標としています。

DOEは、年間の配当額を連結自己資本で割る指標です。
一年の利益が落ちても配当が急激に減る可能性は低いですが、配当を出す保証ではないところは注意点。

2025年はDW社の減損などで当期純利益が21億68百万円まで減り、配当性向は208.0％になりました。
一方、営業キャッシュフローは136億99百万円で、配当金総額45億9百万円を上回っています。

一時損失で純利益が減った年に、配当性向だけを見て即座に危険とは決めません。
ただし、営業利益と現金まで細り、自己資本を減らしながら配当を続ける状態なら話は変わります。

第2四半期累計では価格適正化と新製品が増収に寄与し、販売数量も営業利益を押し上げました。
購入時に期待した動きは確認できます。

ただし、4月から6月だけを見ると、為替影響を除く売上高は0.5％増です。
会社は通期の営業利益予想を維持しましたが、半導体メモリを中心とする材料コストは年間で16億円から18億円ほど増えると見込んでいます。
回復はまだ緩やかで、円安の追い風も大きいと見ます。

私が保有理由を見直すとき

購入時は、少しでも業績が悪化すれば見直すつもりでした。
この慎重さは残しますが、「業績悪化」を一度の四半期減益だけで判定するのは早計。
新製品の発売時期や楽器市場の波も考えながら、ちょっとだけ長めの視点で判断します。

円高は見直し材料です。
ただし、円高で円換算の利益が減る一方、輸入コストが下がる面もあり、製造地域と販売地域の組み合わせで影響が変わります。

販売数量と利益を追う

私がローランドを買った理由は、配当利回り5％台だからではありません。
海外で売れるブランド、複数の電子楽器カテゴリー、技術を追加しやすい製品、購入後も顧客とつながる構想を評価しました。

同時に、4期連続赤字から非上場化した過去、コロナ需要の反動、DW社の減損があります。
ブランドが強くても、経営と需要の読みを外せば利益は落ちます。

現在の判断は保有継続です。
海外売上、販売数量、新製品と価格、営業利益率、営業キャッシュフロー、買収先、配当方針の前提が崩れたときは、保有を見直します。

確認した一次資料

以下のローランド株式会社公式資料を2026年8月7日に確認しました。

• ローランドのポジショニング
• ローランドの会社概要
• 代表取締役の異動ならびに取締役および執行役員の人事（予定）
• 業績ハイライト
• 2025年12月期決算説明会資料
• 2026年12月期第1四半期決算短信
• 2026年12月期第2四半期決算短信・決算説明会資料
• 2026年12月期－2028年12月期中期経営計画
• 配当

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この記事は、私自身の投資記録と判断過程をまとめたもので、特定銘柄の売買を勧めるものではありません。株式は価格下落による元本割れの可能性があり、配当も将来にわたって保証されるものではありません。

掲載した過去の実績や試算は、将来の運用成果を保証するものではありません。